当院は「健康保険の適応条件」が厳密です。次のような事情によるものです

当院の特長
当院は大腸内視鏡に「特化」することで「二つの点」で究極を極めました。一つは標準的な医療機関との圧倒的な技術の差であり（資料）、もう一つはパソコンで手続きが完了し１日の来院で全てが完結する合理的なシステムです。これらは患者さんから高く評価されたと自負しております

内視鏡先進国日本
内視鏡で検診をすれば癌が早期発見できるというシステムは、日本が始めたものであり現在も日本でしかおこなわれていません。内視鏡は日本が世界をリードする分野で、日本人に消化器癌が多いため今まで「日本の医療のエース」でした。欧米と比較すると日本は｢気軽に安価に内視鏡を受ける」という風潮があり、これにより早期癌が多く発見されてきました。

世界最初の内視鏡検診(昭和３９年、越谷で私の先輩達がおこないました）

医療費抑制の時代へ
しかしながら 現在の日本において内視鏡を受ける場合「健康保険」の問題は避けて通れなくなりました。経済と人口が右肩上がりだった頃と異なり少子高齢化の現在では「医療費抑制」が政府の重要課題となり、高額な内視鏡は「問題視」されるようになりました。

健康診断目的の検査は健康保険の適応にはならない
内視鏡の使命は無症状の段階での早期発見でありますから、「健康診断との境界」は常に曖昧です。医学的には「明らかな症状が出てから検査したのでは手遅れ」が正論なのですが・・・健康保険の建前として健診目的の検査は保険適応にはなりません。これは、仕方ないことです。極論を言えば、国民全員に胃と大腸の内視鏡をおこなえば・・・日本から胃癌・大腸癌で亡くなる方は、無くなりますが健康保険も「破産」します。

医療システムの逆転
高度な医療は国立病院・大学病院がおこない開業医は「家庭医」 というのが以前の日本の常識でした。しかしながら最近、高度な技術を持った医師が開業する米国型の開業医が増えてきました。内視鏡はその典型です。専門家なら皆知っている大家の多くが開業しています。これは内視鏡が「チームでおこなう医療」ではなくて「一人の医師の技術で完結する医療」だからです。検査を受ける立場からは誰も「件数(経験）の少ない医師に受けたい」とは思いませんから、どうしても特定の医師(開業医）に「集中」します。米国のような自由診療なら、もちろん何の問題も無いのですが、健康保険という｢国庫」が使われる場合、「特定の開業医への集中」は好ましくないという意見が出てきます

以上をお読みいただければ当院が健康保険の適応条件を厳格にしなければならない事情が御理解いただけると思います。赤字の国公立病院で研修医に検査を受けるなら、このように煩く制限されることは、絶対に、ありません。これは当院には「大変名誉」なことと考えています

この制限は「よい効果」も、ありました

制限を強くする以前、当院の予約は３〜４ヶ月待ちでした（これでは、癌が進行してしまいます）

この制限により大腸癌のリスクの本当に高い人だけが、予約をいれるようになり、現在当院の予約は１〜２週間待ちです

本来の癌検診の理想的な体制になったとも言えます